モデルを起用した広告制作で、よく耳にする「競合」という言葉。なんとなく「他社の広告に出ないようにすること」とは知っていても、具体的にどんなルールでどう費用に影響するのか、はっきりわからない方も多いのではないでしょうか。この記事では、モデルの競合設定（バッティング）の基本から、撮影の進め方や費用への影響まで、初めてモデルを起用する場合でも失敗しないよう、わかりやすく解説します。
モデルの「競合設定」とは？
競合設定の基本的な意味
モデルの競合設定（バッティング）とは、起用したモデルが契約期間中に同業他社や類似商品の広告に出演することを制限する契約上のルールのことです。
例えば、化粧品メーカーのA社がモデルXを広告に起用する場合、契約期間中はライバル企業であるB社・C社の広告にモデルXが出演しないように制限をかけます。これによって、A社は「モデルXは自社のブランドイメージを体現する顔である」という独占的な広告効果を確保できます。
なぜ競合設定が必要なのか
競合設定がない場合、同じモデルが複数の競合ブランドの広告に同時期に出演する可能性があります。これは消費者の混乱を招き、結果としてどちらのブランドにとっても広告効果が薄れてしまいます。「あのモデルはどの会社の人なんだろう？」と認知が分散してしまうのを防ぐためにも、競合設定は重要なルールなのです。
競合設定の3つの種類
競合設定には、制限の範囲によっていくつかの種類があります。代表的な3つを紹介します。
① 商品競合（カテゴリ競合）
最も一般的な競合設定で、同じカテゴリの商品を扱う他社への出演を制限します。
例：化粧品メーカーA社の広告に出演中のモデルは、契約期間中は他社の化粧品（B社・C社の化粧品全般）の広告には出演できません。ただし、化粧品以外の商品（食品、家電など）の広告には出演可能です。
② 企業競合
商品競合よりも広い範囲をカバーする設定です。指定した企業全体との競合関係になる商品・サービスへの出演を制限します。
例：A社が「自社グループ全体の事業領域に関わる広告への出演」を制限する場合、化粧品だけでなく、A社が手がけるすべての商品カテゴリでの他社広告に出演できなくなります。
③ 特定企業競合
特定の競合他社を指定して、その企業の広告にのみ出演を制限する設定です。商品競合よりも対象は狭くなりますが、ライバルとして特に意識している企業を明示的に排除できます。
例：A社が「B社の広告にだけは出演させたくない」と指定した場合、モデルはB社の広告には出演できませんが、それ以外の同業他社の広告には出演可能です。
競合設定が費用に与える影響
競合の範囲が広いほどモデルフィーは高くなる
モデル側から見ると、競合設定は他社の仕事を断らざるを得ない期間が発生するということです。その分の機会損失を補う形で、競合設定がある場合のモデルフィーは「競合なし」の場合に比べて高くなります。
一般的に、競合設定の有無や範囲によって、モデルフィーは1.5倍から3倍程度変動します。
- 競合なし：基本料金
- 商品競合あり：基本料金の約1.5倍
- 企業競合あり：基本料金の約2〜3倍
- 複数企業の競合や使用期間が長い場合：さらに上乗せ
競合設定の期間（クール）
競合設定には期間が設けられます。広告業界では「クール」という単位がよく使われ、1クール＝3ヶ月が基本です。
- 1クール（3ヶ月）：短期キャンペーンや限定広告向け
- 2クール（6ヶ月）：シーズン施策向け
- 1年：年間を通したブランドキャンペーン向け
期間が長くなるほど、モデルが他社の仕事を受けられない時間も増えるため、費用も比例して上がります。
外国人モデルの費用相場全般については、外国人モデルの費用はいくら？撮影を依頼するときの料金相場を条件別にご紹介も参考になります。
競合設定を決める際の判断ポイント
競合をかけるべきケース
- TVCM・大型の交通広告など、ブランドの顔としてモデルを起用する場合
- ライバル企業との差別化を強く打ち出したい場合
- 長期キャンペーンでモデルをブランドアンバサダー的に活用する場合
競合をかけなくてもよいケース
- ECサイトの商品ページや小規模な広告など、モデルが背景的な役割の場合
- ターゲット層が異なる業界の広告で、競合の心配が少ない場合
- 限定的な使用範囲・短期間の利用に留まる場合
ご自身の案件がどちらに該当するか迷う場合は、モデル事務所に相談して適切な設定を決めるのがおすすめです。
競合設定と撮影の進め方——契約時に必ず確認すべきこと
競合の範囲を明確に文書化する
口頭での合意ではなく、契約書に競合範囲を具体的に明記することが重要です。「化粧品全般」なのか「特定ブランドのみ」なのか、「グループ会社まで含むか」など、解釈の余地がない形で記載しましょう。
競合チェックの依頼
モデル事務所には、候補モデルが直近で他社の広告に出演していないか、競合チェックを依頼できます。特に大規模な広告キャンペーンでは、過去の出演歴までさかのぼってチェックすることがあります。
使用期間と競合期間の関係
「広告の使用期間」と「競合の拘束期間」は、必ずしも一致しません。例えば、広告は1年間使用するが、競合の拘束は最初の3ヶ月のみ、というケースもあります。それぞれを別建てで契約することで、費用を抑えながら適切な保護を得られます。
肖像権・パブリシティ権の取り扱いとあわせて理解しておきたい場合は、外国人モデルを起用する企業が知っておきたい、モデルの肖像権・パブリシティ権の基礎知識もご覧ください。
競合設定の判断は、モデル事務所に相談するのが安心
競合設定は、以下のように広告効果と費用のバランスに大きく影響する重要な要素です。
- 競合設定とは、契約期間中に同業他社の広告にモデルが出演しないよう制限するルール
- 商品競合・企業競合・特定企業競合の3種類があり、範囲が広いほど費用は高くなる（1.5〜3倍程度）
- 期間は1クール（3ヶ月）が基本で、長くなるほど費用に影響する
- 案件の規模や目的によって、競合をかけるべきか判断する
リリアナは、外国人モデルに強いモデル事務所です。お問い合わせには日本人スタッフが完全対応いたします。
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「自社の案件にはどんな競合設定が適切か知りたい」という方も、まずはお気軽にご相談ください。
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